結婚するにはいくら必要?結婚資金の負担方法や貯蓄方法などもご紹介
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婚活を進めて結婚を意識し始めると、「結婚するのにいくら必要なのだろう」と考え込んでしまうことはありませんか?
将来、結婚式を挙げたり、プロポーズをして指輪を購入したりするにもお金が必要になります。「実際どのくらい貯蓄があればいいのだろう」と気になってしまうでしょう。
この記事では、結婚するのにいくら必要なのか?結婚資金を支払うタイミング、結婚資金を貯蓄する方法、結婚後の資産形成などについて解説します。
目次
結婚するにはいくら必要?
ゼクシィ結婚トレンド調査2022年調べによると結婚するのに必要な金額は平均371.3万円という結果でした。これは、全国平均の金額で、首都圏だけに限ると421.2万円という金額になります。
代表的な内訳として、下記の項目が挙げられます。
・結納式、両家顔合わせ 16.6万円
・結婚式、披露宴 303.8万円
・新婚旅行、ハネムーン 29.6万円
・新生活に必要な費用 69.3万円
上記項目以外にも、婚約指輪や結婚指輪を購入する費用がかかります。
しかし、結婚式や披露宴については、ご祝儀や両親からの援助があるため実際にはこれより低い金額になるケースが多いです。
とはいっても、かなりのまとまった金額がかかることは事実です。
結婚を考えたら結婚資金についても考え始めることをおすすめします。
式なしの場合の結婚にかかる費用は?
この様に結婚するには多くの費用がかかってしまいます。
少しでもその費用を減らすために、最近では結婚式をしない「ナシ婚」を選ぶカップルも増えてきています。
かかる費用のうち、結婚式、披露宴にかかる費用は約300万円という大きなウェイトがあります。
ナシ婚では、入籍だけ、フォトウェディングなどの費用しかかかりません。
では、ナシ婚でも必ず必要な費用はどんなものでしょうか?
・婚約指輪の購入
・結婚指輪の購入
・結婚式に代わる結婚イベントや新婚旅行
これらが大きな金額になりますが、その他にも、両家の顔和合わせ費用や転居似伴う費用、フォトウェディング費用なども加算されます。
これらの費用の合計は、状況にもよりますが、結婚式や披露宴を行うほどではないにせよ決して少なくはありません。ある程度まとまった金額が必要になってきます。
プロポーズのタイミングでお金はいくら必要?
ここまで、結婚にかかる費用についてみてきました。では、プロポーズのタイミングで必要なお金はいくらくらいなのでしょうか?実は、プロポーズ自体にはお金は思ったほどかかりません。例えば、レストランでプロポーズする場合はレストランの食事代程度ですみます。
また、ホテルでプロポーズする場合でも宿泊費がかかる程度です。ただし、花束や指輪をプレゼントする場合花代がその費用に加算されます。
この様にプロポーズのタイミングでは、それほどまとまった金額は必要ありません。
結婚資金を支払うタイミング
結婚資金にかかる費用の金額や内訳を紹介してきましたが、結婚資金を支払うタイミングはいつなのでしょうか?
ここでは、結婚までの流れを例にとってみていきましょう。
・プロポーズのタイミング 結婚指輪の購入費用
・結婚が決まったタイミング 結納、両家顔合わせ費用
・結婚資金会場を決めたタイミング 会場予約金
・結婚式の準備のタイミング ウェディングアイテム、ギフト、ウエルカムボードなど
・結婚式直前のタイミング 結婚式、披露宴費用
・結婚式当日のタイミング お車代、宿泊代、お礼
・結婚式後のタイミング 新婚旅行、新生活の準備費用
この様に、結婚イベントごとのタイミングで結婚資金は必要になってきます。
結婚資金までの平均準備期間は約8ヶ月ほどなので、その間に資金を支払うと考えておくと良いでしょう。
結婚資金の分担方法
それでは、結婚資金の分担方法はどのような方法があるのでしょうか?ここでは、以下のような5つの分担方法について解説します。
・半分ずつ負担する
・どちらかが多めに負担する
・結婚式のゲストの人数で決める
・自分が必要なものは自分で負担する
・負担する項目を相談して決める
ではそれぞれみていきましょう。
半分ずつ負担する
もっとも分かりやすくスマートな方法は「半分ずつ負担する」方法です。結婚資金を新郎新婦で折半して負担すれば、計算しやすくお互いに納得しやすくなるでしょう。
しかし、結婚式で招く招待者に差がある場合、負担の割合が同じになることから不満を感じるケースもあります。
どちらかが多めに負担する
次に資金の分担方法で多いのが、一般的に新郎側が多めに負担するケースです。「嫁を貰う側」ということを考慮して新郎側が多めに結婚資金を分担します。
この場合、新婦側が支払い額が少ないため、結婚式の内容などについて要望を言い出せずに不満が残る場合があります。なるべく、この様なことがないよう2人で相談しあって内容を決めていくと良いでしょう。
結婚式のゲストの人数で決める
結婚式のゲストの人数で結婚資金の分担割合を決める場合もあります。ゲストによるご祝儀の額が計算しやすく、合理的に資金を分担出来る方法でお互いに不満が残りにくくなります。
一般的には、新郎側が多く負担しますが、新婦のゲストが多い場合には衣装代などを含め新婦側が高額になるケースもあります。
自分が必要なものは自分で負担する
必要なものは自分で負担するという分担方法もあります。
結婚式の内容について、それぞれ不満が残らないようにする場合にはこの方法をとるとよいでしょう。
負担額を気にせず、自分の主張を伝えやすくなるからです。一方、それぞれの分担額の計算が複雑になり計算しづらいという欠点もあります。
負担する項目を相談して決める
最後に紹介する方法は今までの分担方法を織り交ぜた方法です。例えば、衣装代については自分の必要なものは自分で決め、その他については折半するなどです。
この場合、計算が複雑にはなりますがお互いに負担額が軽減し納得しやすい分担方法といえます。
結婚資金の節約方法
ここまで結婚資金の分担方法をみてきましたが、資金を節約する方法はないのでしょうか?
ここでは、代表的な節約方法を具体的に3つ紹介します。
・結婚式の日程や式場を工夫する
・同棲する
・新生活に必要な買い物を工夫する
ではそれぞれみていきましょう。
結婚式の日程や式場を工夫する
結婚式の日程や式場を工夫するだけで大幅に結婚費用を節約できるケースがあります。一般的に、春や秋はブライダルシーズンと呼ばれ、結婚式をあげるカップルが多くなります。
逆に、夏や冬は結婚式の需要は減るため、閑散期に結婚式の日程を組むことで結婚費用は抑えられます。また、結婚式までの日程が長くなればなるほど金額も高くなるため、直近の日程を組むことも節約するには有効です。
同棲をする
お互いが一人暮らしをしている場合、同棲してしまうことで生活費を節約できます。同棲することで、ガス、電気などの光熱費や家賃を減らしたりすることで生活費を減らせます。
また、あまった家具や家電をフリマやオークションで売買することで結婚資金に充当することが可能です。同棲することで、結婚の予行練習にもなるためメリットは大きいといえるでしょう。
新生活に必要な買い物を工夫する
新生活を始めるに当たり、家具や家電を買いそろえるのはかなりの負担になります。この場合、お互いに今まで使っていた家具や家電が使えないかを考えてみましょう。
その上で、必要なものだけを買いそろえ、購入する場合にも、家電量販店のポイントなどを上手く利用します。家電を購入する場合、数十万円の費用がかかるケースもあり、ポイントも大きくなります。このポイントを上手に使い細かい雑貨や家電を購入することで、少しでも結婚資金を節約できるでしょう。
結婚資金を貯蓄する方法
結婚するにあたってまとまったお金が必要になることはお分かりいただけたと思います。
では、どの様に結婚資金を貯蓄すればよいのでしょうか、その方法を3つ紹介します。
・貯金専用の口座を作る
・先取り貯金を徹底する
・副業を始める
それぞれ、みていきましょう。
貯金専用の口座を作る
結婚資金を貯蓄するには専用の口座を作ることをおすすめします。生活資金と同じ口座では、生活費を優先してお金を貯めることが難しくなります。専用の口座を作り、二人で管理しておけばいつしか結婚資金が溜まってくるでしょう。
先取り貯金を徹底する
先取り貯金をするのも結婚資金を貯蓄するにはとても良い方法です。先取り貯金とは、口座に振り込まれた額で貯金分を先取りして貯金する方法です。
月末に貯金しようと思ってもつい、生活費などで使ってしまい気付いてみれば貯金できる額がないということも多いでしょう。そんな場合は、先取り貯金をすると先に貯金分を先取りするので使いすぎを防ぐことができます。
副業を始める
副業を始めるのも結婚資金を貯蓄するのには効果的です。最近の企業の流れは、働き方改革の影響もあり副業を認める企業も増えてきています。そのような状況下、以下のような副業であれば本業に影響なく仕事をすることができるでしょう。
・動画編集
・Webライター
・ポスティング
ただし、いくら副業できる企業が増えているとはいえ、社内規定で禁止されている企業もまだ多いため注意が必要です。
結婚資金が足りない時の対処法
結婚資金を貯蓄しながら、日々の生活を節約しても一向に結婚資金が溜まらないという場合もあると思います。そんな時はどの様に対処すればよいでしょうか?ここでは以下の4つの方法を紹介します。
・結婚資金を削減する
・新婚旅行費を削減する
・両親に援助の相談をする
・結婚資金としてローンを組む
それでは、ひとつずつ解説していきます。
結婚資金を削減する
結婚資金が少ない場合、もっとも効果的なのが結婚式、披露宴の費用を削減することです。結婚に関わる費用の中でも結婚式、披露宴にかかる費用が一番多く、この費用を見直すことで大きく結婚費用を下げる事ができます。
ただ、結婚式は二人にとって重要なイベントになります。両親からの援助などが見込める場合には有難く援助してもらうようにしましょう。
新婚旅行費を削減する
結婚資金が足りず、結婚式や披露宴の費用を見直しても、まだ足りないという場合は新婚旅行の費用を削減します。
結婚式などに比べて新婚旅行は思い出にはなるものの、その場所に拘りが無い場合には見直すことは容易でしょう。行先を変える事で結婚資金を削減することが可能です。例えば、ヨーロッパを行く予定だったなら、アジア圏に変更するだけで数十万円を削減することができます。
両親に援助の相談をする
資金を削減する以外に、両家の両親が結婚費用を援助してくれるケースも多く見受けられます。ゼクシィの調査でも、結婚資金を両親や親族から援助があったケースは77.8%という数字でした。
この様に、多くの方が両親からの援助を受けているためどうしても二人で削減できない場合には、思い切って両家の両親に相談してみるのも一つの方法でしょう。
結婚資金としてローンを組む
最後に紹介する方法は、結婚資金としてローンを組むということです。結婚する場合、長い年月お付き合いをしてから真剣に結婚を考えるというケースは稀です。
特に結婚相談所などで知り合い結婚する場合には、交際1年以内で結婚という場合が多くなります。そうなると、結婚資金を準備する期間が非常に短くなります。
そのため、その分をローンを組んでしまおうというものです。メリットとしては、結婚式や披露宴、新婚旅行を妥協せずにできることが挙げられますが、デメリットとしては、新婚早々家計の負担が増えるということです。
結婚後は車の購入、住宅の購入、子供の教育費と多くのローンを組むことになります。そのため、結婚資金でローンを組んでしまうと家計を圧迫してしまうことも考えられます。できるだけ、ローンを組まずに費用を削減できる方法を探しましょう。
結婚後の資産形成の方法
結婚後には、車の購入、住宅の購入、子供の教育費など多くの資金が必要になります。また、結婚を機に保険を見直す方も多いでしょう。結婚早々と言われてしまいそうですが、老後の資金の準備も早いうちからしておくにこしたことはありません。
ここでは、結婚後に資産を形成する方法を以下の通りみていきましょう。
・貯蓄型保険
・財形貯蓄制度
・つみたてNISA
・iDeCo
貯蓄型保険
「貯蓄型保険」は、貯蓄性のある保険商品のことをいいます。具体的には、終身保険、養老保険、学資保険などがこの貯蓄型保険に入ります。これらの保険は、掛け捨てよりも割高にはなりますが保障を受けながら貯蓄ができるメリットがあります。
結婚したら、是非加入を検討してみましょう。
財形貯蓄制度
「財形貯蓄制度」には、一般財形貯蓄、財形住宅貯蓄、財形年金貯蓄の3種類があります。
住宅型や年金型に関しては、合算で550万円までの積立に対する利益は非課税となりかなり有利な貯蓄制度です。
しかし、財形貯蓄制度は、これを導入している企業でしか使用できません。もし、ご自身の会社で財形貯蓄制度を導入していれば、メリットが多い貯蓄制度なので積極的に活用しましょう。
つみたてNISA
「つみたてNISA」とは、政府も積極的に後押ししている積立に有利な金融商品です。
1年間で最大40万円を最長25年間まで非課税で運用できる制度です。20歳以上であれば、誰でも少額から始めることができるため多くの人が関心をもっています。
2024年から新NISA制度が開始され、一般NISAとつみたてNISAの併用が可能になります。従来型のつみたてNISAでは、非課税枠が最大800万円ですが、新NISAでは最大1,800万円まで拡大されます。まだ、NISAを始めていない場合、結婚を機にはじめてみるとよいでしょう。
iDeCo
「iDeCo」とは、老後の資金を目的とした積立貯金商品です。毎月の掛け金をきめ、積立をすることで60歳以降になればその運用益や掛け金分を受け取れます。日本においては年金制度のみに頼ることで生活するのが難しくなっています。
若いうちから「iDeCo」の様な老後資金の貯蓄は不可欠になるでしょう。
結婚資金に関するQ&A
最後に、結婚資金に関するよくある質問をまとめてみましたので参考にしてみてください。
結婚資金はいつから貯める?
結婚資金はいつから貯めるのが理想的なのでしょうか?
少しでも早く結婚資金を貯金しはじめるのが理想ではありますが、なかなか現実はそうはいきません。最低でも、半年以上の余裕をもって貯金を始めるとよいでしょう。前述しましたが、結婚するには平均371.3万円ほどの金額が必要になります。
結婚式や披露宴などのご祝儀も含んだ金額ですが、これだけの金額を用意するのは大変です。早い段階から準備するようにしましょう。
結婚前の貯金は誰のものになるか?
結婚に向けて貯金を始めた場合、結婚前の貯金はいったい誰のものになるでしょうか?
結婚すると、それぞれの貯金や資産は共有の資産となります。しかし、結婚前は自分で貯めたお金は基本的には自分のものです。共有の口座を作る場合には、どちらがいくら貯金したかを確認できるようにしておくとよいでしょう。
結婚資金についての相談はムスベルがおすすめ!
ここまで結婚に関する費用について詳しくみてきました。結婚するには、平均371.3万円ほどのまとまった金額が必要になります。とはいえ、結婚を意識してから結婚するまでの間にこれだけのお金を貯金するのは困難です。
そのため、結婚資金の節約や分担、貯蓄について二人でよく考えていく必要があるでしょう。 いくら、両家の両親の援助があるとはいっても主になるのはあくまでも二人です。
しっかりと計画を立て、結婚までに必要な資金を貯蓄できるようにしましょう。
結婚相談所ムスベルでは、この様な結婚に関するお金の相談も受け付けています。
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※3 2017-2020年成婚者の交際期間より算出